時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第452回 定例研究報告会「2026年の内外エネルギー情勢の展望と課題」を2025年12月19日に開催いたしました。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2026.03.02
報告:坂梨 祥、森川 哲男 第115回IEEJエネルギーウェビナー
執筆者 橋本 裕 アジア太平洋地域では、いくつかのLNG利用インフラストラクチャープロジェクトに進展があった。韓国では、LNGとLPGの両方を使用する300 MWの二元燃料CHP(熱・電併給)プラントが安定稼働に至った。東南アジア諸国は...
執筆者 小山 堅 2月28日、米国とイスラエルはイランに対する大規模軍事攻撃を開始した。攻撃は首都テヘランにおける重要拠点を始め、イラン各地で実施され、軍事施設や治安組織・施設、要人などが…
執筆者 伊藤 庄一 トランプ政権2.0が発足してから1年余が過ぎた。米国社会および世界は連日、米国の「伝統的なイメージ」を根底から揺さぶるようなトランプ大統領の言動に振り回されている。この間、米国のエネルギー政策も・・・
new 2026.02.27
報告:土井 菜保子(IEEJ) 第112回 IEEJエネルギーウェビナーの動画になります。(2026.2.25)
new 2026.02.26
執筆者 小山 堅 2022年2月24日、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始し、ウクライナ危機が始まった。戦争開始から4年が経過し、ウクライナ及びロシア双方には甚大な影響が発生しているが、戦争の先行きは…
new 2026.02.25
執筆者 土井 菜保子小川元無、金星姫、草柳太地、小碇創司、小手川鑑、小橋啓、佐藤光南、清水徹、陳奕均、永富悠、西順也、廣瀬梨乃、森本壮一、山田惇敬 第112回 IEEJエネルギーウェビナー(2026.2.25開催)の資料です。
執筆者 久谷 一朗 ドイツの産業は厳しい環境に置かれている。ドイツ商工会議所(DIHK)が会員企業を対象に行った2025年のアンケート調査結果によると、従業員数500名以上の大手製造業の59%が、・・・
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author久谷 一朗
「ドイツのエネルギー転換は現実路線に」
Author小山 堅
イランへの大規模軍事攻撃で一気に緊迫する国際エネルギー情勢
Author伊藤 庄一
「高市総理訪米前夜の米国情勢 ―日米エネルギー同盟強化の好機を掴め―」
Speaker小川 順子
GX-ETSの設計思想と企業へのインパクト
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
【日本語】 報告:坂梨 祥、森川 哲男 2月28日、米国とイスラエルはイランに対する大規模軍事攻撃を開始、最高指導者ハメネイ師が攻撃を受けて死亡しました。イランは報復攻撃を実施し、ホルムズ海峡の通航に支障が出ています。 今回は本事案の背景や実態を整理するとともに、今後の事態の展開、さらには原油市場の先行きについて概説致します。
詳しくはこちら
報告:小島舞 (IEEJ)、川崎冬樹 (APAC) 、モデレーター:田上貴彦 (IEEJ) 本ウェビナーではカーボンクレジットの概要と今後の展望についてご報告いたします。またカーボンクレジットの価格情報や質の評価といった分析を提供しているMSCIより川崎冬樹氏をお招きし、2025年の市場の振り返りと今後の展望についてご説明いただきます。
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2026.02.27
2026.02.24
2026.02.13
2026.02.12
2026.02.04
2026.01.19
2026.01.16
2026.01.14
2025.12.23
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 -「理想と現実」のギャップをあらゆる角度から検証する -「理想と現実」のギャップを埋めるための戦略 -「理想と現実」のギャップを超えるためのイノベーション
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」、「AIとエネルギー需要の将来」、「現実を踏まえた気候変動の目標と適応の重要性~2℃目標達成の道標としての技術進展シナリオ~」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2026.02.02
2026.02.16
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民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
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日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
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