時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第11回 IEEJ/APERC 国際エネルギーシンポジウム「トリレンマ克服に向けた現実的なエネルギー政策の展開」を2026年4月24日に開催いたします。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2026.03.10
執筆者 橋本裕、柳沢崇文 2026年2月28日の米国・イスラエルによるイランへの攻撃、これに続くイランによる湾岸周辺国への攻撃の結果、世界のLNG市場には史上かつて見られなかった、ホルムズ海峡の事実上の封鎖・世界最大のLNG生産拠点である...
new 2026.03.06
2026年3月30日開催 オンライン(ZOOM)
執筆者 小林 良和 2月28日の米国およびイスラエルによるイランへの攻撃以降、中東情勢が急速に不安定化している。日本にとって特に深刻なのは、3月2日にイラン革命防衛隊が海上交通の要衝であるホルムズ海峡の封鎖を・・・
2026年4月24日開催 ハイブリッド形式: 実会場(グランドプリンスホテル高輪)+オンライン(ZOOM)
出演者: 中東研究センター 研究理事 坂梨 祥 ナビゲーター: 専務理事 首席研究員 小山 堅
new 2026.03.05
執筆者 坂梨 祥、森川 哲男(IEEJ) 第115回 IEEJエネルギーウェビナーの動画になります。(2026.3.4開催)
執筆者 小島 舞(IEEJ)、川崎 冬樹 氏(APAC) 第114回 IEEJエネルギーウェビナーの動画になります。(2026.3.4開催)
2026.03.04
執筆者 坂梨 祥、森川 哲男(IEEJ) 第115回 IEEJエネルギーウェビナー(2026.3.4開催)の資料です。
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小林 良和
「ホルムズ海峡問題:『タンカー戦争』時の経験を生かせるか」
Author小山 堅
イランへの大規模軍事攻撃で一気に緊迫する国際エネルギー情勢
Author伊藤 庄一
「高市総理訪米前夜の米国情勢 ―日米エネルギー同盟強化の好機を掴め―」
Speaker坂梨 祥
米国・イスラエルによるイラン攻撃と今後の展望
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
本シンポジウムでは以下の三つの視点を軸に、国内外の専門家との議論を通じて、トリレンマ克服に向けた現実的で実行可能なエネルギー政策の方向性を示すことを目指します。 ・エネルギー需要増大の鍵を握る牽引要因 ・脱炭素電源のさらなる拡大に向けた期待と課題 ・気候変動の野心とエネルギーの現実のギャップ
詳しくはこちら
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2026.02.27
2026.02.24
2026.02.13
2026.02.12
2026.02.04
2026.01.19
2026.01.16
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 -「理想と現実」のギャップをあらゆる角度から検証する -「理想と現実」のギャップを埋めるための戦略 -「理想と現実」のギャップを超えるためのイノベーション
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」、「AIとエネルギー需要の将来」、「現実を踏まえた気候変動の目標と適応の重要性~2℃目標達成の道標としての技術進展シナリオ~」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2026.03.06
2026.02.02
2026.02.16
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民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
弊所研究員への取材はこちらからお問合せください。 (中東問題・エネルギー価格等)
日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
最新研究レポートをホームページから入手でき当研究所主催の定例研究報告会(年3回)に参加できます。さらに賛助会員になりますと、当研究所主催のセミナー、イベントなどに参加できます。
世界有数のシンクタンクとして、ハイレベルの研究者や国内外関係者とのネットワークの中で働きがいのある職場づくりを目指しています。