時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第11回 IEEJ/APERC 国際エネルギーシンポジウム「トリレンマ克服に向けた現実的なエネルギー政策の展開」を2026年4月24日に開催いたします。
IEEJ 創立60周年記念イベント「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を2026年7月3日に開催いたします。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2026.04.23
第11回IEEJ/APERC国際エネルギーシンポジウム (2026.4.24)の発表資料です。
new 2026.04.22
執筆者 小山 堅 今週に入って、米国とイランによる戦争終結に向けた再協議が開催されるどうか、開催される場合には合意がまとまるのかどうか、などに世界の注目が集まっている。2月28日の米国・イスラエルによる攻撃開始以来…
第118回 IEEJエネルギーウェビナー（深層ディスカッション）の動画になります。(2026.4.21開催) 講演者：松尾 博文氏（日本経済新聞）、坂梨 祥、久谷 一朗（IEEJ） モデレーター：小山 堅（IEEJ）
new 2026.04.21
執筆者 栁澤 明 2026年2月からの米国とイスラエルによるイラン攻撃により、中東情勢はさらに悪化した。ホルムズ海峡が･･･
講演者：弊所理事長 寺澤達也ナビゲーター:計量分析ユニット 研究員 廣瀬梨乃
new 2026.04.20
執筆者 久谷 一朗 米国／イスラエルとイランの戦争は一旦の停戦をみた。またイスラエルとレバノン間も、4月17日から始まる10日間の停戦で合意した。しかし、双方が提示する恒久停戦に至るための条件には･･･
new 2026.04.17
執筆者 大西 健一 我が国の電力市場は、2000年代以降の制度改革により自由化が進展し、2016年の小売全面自由化を契機として競争環境が大きく拡大した。これに伴い、日本卸電力取引所（JEPX）のスポット市場は、電力需給に基づく価格形成と取引の透明性を...
2026.04.16
執筆者 大西 健一 米国東部地域の系統運用者であるPJMの容量市場では、容量価格の高騰が続いており、供給力不足を示す強い価格シグナルが発信されている。2025/26年度には269.92ドル/メガワット/日（約1万5600円/キロワット/年）と前回比...
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author久谷 一朗
「イラン戦争が変える石油需要」
Author小山 堅
「ホルムズ海峡危機」によるアジアのエネルギー転換への影響をどう見るか
Author栁澤 明
「エネルギー自給率が告げる運輸の脆弱さ」
Speaker土井 菜保子
エネルギー安全保障の確保に資する需要側の役割
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
弊所は、1966年6月の設立以来、本年をもちまして創立60周年を迎えます。この節目に際し初の試みとして「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を取りまとめ、その内容を広くご紹介する記念イベントを開催いたします。
詳しくはこちら
本シンポジウムでは以下の三つの視点を軸に、国内外の専門家との議論を通じて、トリレンマ克服に向けた現実的で実行可能なエネルギー政策の方向性を示すことを目指します。 ✓ エネルギー需要増大の鍵を握る牽引要因 ✓ 脱炭素電源のさらなる拡大に向けた期待と課題 ✓ 気候変動の野心とエネルギーの現実のギャップ
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2026.04.22
2026.04.13
2026.03.26
2026.03.04
2026.02.27
2026.02.24
2026.02.13
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 -エネルギー需要増大の鍵を握る牽引要因 -脱炭素電源のさらなる拡大に向けた期待と課題 -気候変動の野心とエネルギーの現実のギャップ
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」、「AIとエネルギー需要の将来」、「現実を踏まえた気候変動の目標と適応の重要性～2℃目標達成の道標としての技術進展シナリオ～」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2026.04.17
2026.02.02
2026.04.15
2026.04.14
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民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
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日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
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