時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第11回 IEEJ/APERC 国際エネルギーシンポジウム「トリレンマ克服に向けた現実的なエネルギー政策の展開」を2026年4月24日に開催いたします。
IEEJ 創立60周年記念イベント「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を2026年7月3日に開催いたします。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2026.04.10
報告：永富 悠、尾羽 秀晃 モデレーター：山下 ゆかり 弊所は、1966年6月の設立以来、本年をもちまして創立60周年を迎えます。この節目に際し初の試みとして「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を取りまとめ、その内容を広くご紹介する記念イベントを開催いたします。
new 2026.04.08
執筆者 小山 堅 4月7日午後6時32分（米国東部標準時間）、米国トランプ大統領は、SNSへの投稿で、イランがホルムズ海峡の完全かつ即時の安全な開放に同意することを条件に、イランへの攻撃を…
new 2026.04.07
出演者： 資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 研究主幹 森川 哲男 ナビゲーター: 専務理事 首席研究員 小山 堅
2026.04.03
執筆者 小林 良和 気候変動対策をめぐる議論の中で、「気候現実主義（Climate Realism）」という概念が注目されるようになっている。この用語は現在、欧米の様々なシンクタンクや専門家の間で用いられるようになっている。その代表的な論者である･･･
執筆者 橋本裕、木原智士 企業による排出削減・報告の透明性の取り組み: 生産者が自社のメタン排出削減主張を検証するために独立した認証を求めている。北米では、複数の大手天然ガス生産企業が各社の統合生産システムについて...
2026.04.02
執筆者 小山 堅 原油価格の高止まりと先行きの供給不安が国際エネルギー市場を激しく動揺させている。2月28日の米国とイスラエルによる対イラン軍事攻撃で始まった今回の中東における戦争は…
報告：坂梨 祥、森川 哲男、柳沢 崇文 モデレーター：小山 堅 中東地域における戦争およびホルムズ海峡の実質的封鎖については、先行きの見通しが極めて不透明な状況が続いています。3月24日に実施したフォローアップの第2弾として、今後の展開について、多角的に考察いたします。
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小林 良和
「気候現実主義を考える」
Author小山 堅
トランプ大統領、対イラン攻撃の2週間停止に同意、原油急落
Author村上 朋子
「繰り返される提言：“We have seen this before.”」
Speaker森川 哲男
今回の石油危機の意味
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
弊所は、1966年6月の設立以来、本年をもちまして創立60周年を迎えます。この節目に際し初の試みとして「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を取りまとめ、その内容を広くご紹介する記念イベントを開催いたします。
詳しくはこちら
本シンポジウムでは以下の三つの視点を軸に、国内外の専門家との議論を通じて、トリレンマ克服に向けた現実的で実行可能なエネルギー政策の方向性を示すことを目指します。 ✓ エネルギー需要増大の鍵を握る牽引要因 ✓ 脱炭素電源のさらなる拡大に向けた期待と課題 ✓ 気候変動の野心とエネルギーの現実のギャップ
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2026.03.26
2026.03.04
2026.02.27
2026.02.24
2026.02.13
2026.02.12
2026.02.04
2026.01.19
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 -エネルギー需要増大の鍵を握る牽引要因 -脱炭素電源のさらなる拡大に向けた期待と課題 -気候変動の野心とエネルギーの現実のギャップ
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」、「AIとエネルギー需要の将来」、「現実を踏まえた気候変動の目標と適応の重要性～2℃目標達成の道標としての技術進展シナリオ～」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2026.04.10
2026.02.02
2026.03.16
2026.03.17
知りたい情報にワンクリックでアクセス
民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
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日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
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