独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構 特命参与
東京大学公共政策大学院 客員教授

1982年通商産業省（現・経済産業省）入省。1989年在ケニア日本国大使館一等書記官、1996年経済協力開発機構（OECD）日本政府代表部参事官、2002年国際エネルギー機関（IEA）国別審査課長、2006年資源エネルギー庁国際課長、2008年大臣官房審議官（地球環境担当）、2011年日本貿易振興機構（JETRO）ロンドン事務所長等を歴任し、2015年より東京大学公共政策大学院教授、2021年より同大大学院特任教授、2025年より独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）特命参与、同大大学院客員教授。

青山学院大学 社会情報学部 教授

1989年社団法人日本経済研究センター研究員、1992年財団法人日本エネルギー経済研究所
2003年英国オックスフォードエネルギー研究所客員研究員、2006年財団法人日本エネルギー経済研究所研究主幹を経て2009年より青山学院大学教授。専門はエネルギー経済、エネルギー安全保障、計量経済分析等。

元 一般財団法人日本エネルギー経済研究所 常務理事

1970年CRC総合研究所、1984年国際連合DTCDコンサルタント（Energy Modeler）を経て、1985年 財団法人日本エネルギー経済研究所エネルギー計量分析センターに入所；1987年 ペンシルバニア大学エネルギー環境センター客員研究員。1999年 理事・計量分析部長、2003年 常務理事・研究統括本部長、計量分析ユニット担任、戦略ユニット担任、環境ユニット担任、2011年 研究顧問、2013年 参与等を歴任。1996年から2025年まで長岡技術科学大学院講師・非常勤講師を担当。 専門は計量経済分析、エネルギー経済等。

東洋大学 名誉教授
現代社会総合研究所 客員研究員

1979年財団法人日本エネルギー経済研究所に入所し、エネルギー問題の研究に従事。1988年の米国猛暑の中で米国MITに滞在し、1989年日本へ戻ってから地球環境問題を専門で研究、2002年東洋大学大学院の先端政策科学で「エネルギーと環境」をテーマに客員を務め、2004年から東洋大学教授を経て、現在同大学名誉教授。

経済産業研究所 コンサルティングフェロー

1983年 旧経済企画庁（現内閣府）入庁、経済協力開発機構（OECD）、内閣府経済社会総合研究所上席主任研究官、内閣府経済見通し担当参事官などを経て、2011年 経済産業研究所コンサルティングフェロー、2013年 政策研究大学院大学政策研究院シニア・フェロー、2018年 政策研究大学院大学政策研究院教授を歴任。

名古屋学院大学 名誉教授 大学院特任教授

1981年財団法人日本エネルギー経済研究所入所し、1986年主任研究員、1991年第六研究室室長、1989-1991年マサチューセッツ工科大学留学。1992年名古屋学院大学経済学部助教授、1998年教授、2006年経済学部長、2010年大学院経済経営研究科長、2011年学長、2018年常任理事

丸紅株式会社 名誉顧問

1975年丸紅株式会社入社。2008年常務執行役員資源・エネルギーグループ 管掌役員、2013年代表取締役社長、2019年取締役会長、2025年より名誉顧問。 日本貿易会会長、APECビジネス諮問委員会（ABAC）日本委員などを歴任。 現在は、日本機械輸出組合理事長、国際大学理事長を務めている。

武蔵野大学 データサイエンス学部　准教授
笹川平和財団 和平調停センター 主任研究員

慶應義塾大学大学院にて修士号・博士号（政策・メディア）取得。2017年日本エネルギー経済研究所中東研究センターに入所し、リビアを中心とした中東・北アフリカ諸国の政治・経済動向、エネルギー地政学などを研究。2021〜2023年、在リビア日本大使館にて書記官として勤務。2026年4月より現職。

東京大学大学院工学系研究科 教授

2003年財団法人日本エネルギー経済研究所に入所、2007年アメリカ合衆国ローレンスバークレー国立研究所客員研究員、2011年カリフォルニア大学バークレー校客員研究員、2013年東京大学大学院工学系研究科准教授、2022年東京大学大学院工学系研究科教授。エネルギー・電力システムの数値シミュレーション分析、国際エネルギー情勢分析、計量経済分析を研究。

京都大学 総長特別補佐

京都大学で国際卓越研究大学の申請等に注力。ニューヨーク大学MBA、ボストン大学犯罪学修士。日本銀行、野村ホールディングスなどに勤務した後、第一ライフ顧問、東京大学総長室アドバイザーなどを経て現職。

武蔵野大学 法学部 政治学科 准教授

慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程修了。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。博士（法学）。2001年に一般財団法人日本エネルギー経済研究所に入所し、アメリカのエネルギー政策・産業を中心に、アメリカの政策決定過程、エネルギーと関連が深い運輸・インフラ政策、税制、対外政策などを研究。同研究所で研究主幹を務めた後、2021年4月より現職。

防衛大学校 名誉教授

在イスラエル日本大使館専門調査員、国連パレスチナ難民救済事業機関職員、財団法人中東経済研究所研究主幹、1997年防衛大学校国際関係学科教授を経て、現在同大学名誉教授。主な著書に「イスラエルとパレスチナ－和平への接点をさぐる」「エルサレム」「ユダヤとアメリカ－揺れ動くイスラエル・ロビー」「イスラエルを知るための62章」（編著）などがある。

慶応大学 政策・メディア研究科 | 総合政策学部 教授

在イラン日本国大使館専門調査員などを経て、1999年から2001年まで国際連合アフガニスタン特別ミッション政務官を務め、タリバン旧政権末期の和平交渉にあたった。2005年 に日本エネルギー経済研究所へ入所、同研究所常務理事兼中東研究センター長などを経て、現在は慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。中東地域の国際関係やエネルギー安全保障について研究を行う。

株式会社一柳アソシエイツ 顧問

1945年大阪府生まれ。1973年東京大学大学院地球物理コース博士課程修了 （理学博士）。日本エネルギー経済研究所に入所後MITエネルギー研究所客員研究員（1983-85年）、日本エネルギー経済研究所総合研究部長、専務理事、首席研究員、顧問などを経て、2021年より客員研究員。この間、政府の審議会や委員会の委員などを歴任、また多摩大学の客員教授や東京工業大学・慶応大学の非常勤講師を務める。2026年より現職。主な著書に『再生可能エネルギーの地政学』『シェール革命と日本のエネルギー』『21世紀のエネルギー地政学』『第３次石油ショックは起きるか』『エネルギーと国の役割』など。

ENEOS Xplora株式会社 特別顧問

1983年日本石油株式会社入社、2020年ENEOSホールディングス株式会社常務執行役員兼ENEOS株式会社常務執行役員、2021年JX石油開発株式会社取締役副社長、2022年同社代表取締役社長、2025年ENEOS Xplora株式会社代表取締役会長、2026年より同社特別顧問。エネルギー資源開発連盟会長、アブダビ石油株式会社代表取締役会長などを歴任。現在は一般財団法人日本インドネシア協会評議員、国立大学法人一橋大学経営協議会委員を務めている。

中部電力 特別顧問
京都フュージョニアリング 経営政策顧問

1986 年に三菱商事株式会社へ入社、以降、エネルギービジネスに長年従事。豪州・インドネシア・イラク・マレーシア・ブルネイ・ロシア・オマーン・アメリカ・カナダなどで LNG 事業の開発・操業に携わる。また、同社の EX （Energy Transition）戦略の中心メンバーとして、LNG 事業に加え次世代エネルギー事 業やカーボンクレジット事業を牽引。2024 年 3 月まで同社常務執行役員天然ガスグループ CEO、2026年3月まで同社コーポレートアドバイザー、その他ビル・ゲーツ氏が主導するBreakthrough Energy Catalyst の初代 Leaders Council メンバー、エネ庁 資源・燃料分科会委員、石油鉱業連盟理事、JOGMEC LNG セキュリティーアドバイザリー委員会委員、日本エネルギー経済研究所 諮問委員などを歴任。

政策研究大学院大学 客員教授 名誉教授

1981年通商産業省入省。資源エネルギー庁総務課長補佐、大臣官房総務課長補佐などを経て、JETROヒューストンセンター次長。経済産業省中東アフリカ室長、資源エネルギー庁石油精製備蓄課長、イラク暫定統治機構（CPA）派遣、貿易経済協力局技術協力課長、原子力安全・保安院原子力発電検査課長を経て、2008年東北経済産業局長。2009年原子力安全･保安院審議官（核燃料サイクル担当）2011年内閣審議官（原子力事故収束担当）、2012年　石油天然ガス・金属鉱物資源機構理事の後、2014年から政策研究大学院大学教授。2024年から同大学客員教授・名誉教授、日本地下石油備蓄株式会社代表取締役社長。日本原子力学会、日本機械学会、国際エネルギー経済学会等会員。

早稲田大学リサーチ・イノベーション・センター上級研究員（研究院教授）

在クウェート日本大使館および在サウジアラビア日本大使館で専門調査員、中東調査会研究員、早稲田大学客員助教授を経て、2005年に（財）日本エネルギー経済研究所入所、中東研究センター研究主幹、2020年同研究所理事・中東研究センター長、2024年同研究所研究顧問、2026年4月より現職。2021年4月～2025年3月に日本中東学会会長を務める。

長岡技術科学大学 情報・経営システム系工学分野　教授

1990年、日本エネルギー経済研究所に入所。研究員、主任研究員、長岡技術科学大学助教授、准教授を経て、2007年から同大学教授。エネルギー経済学、環境経済学、計量経済学を専攻。著作に、中国の環境保護システム、International Frameworks and Technological Strategies to Prevent Climate Change、中国低炭経済発展報告2010、中国経済の成長持続：促進要因と抑制要因の分析、他多数。