研究員紹介

従事プロジェクト・対外活動

• ISO/TC207（Environmental management）
  - ISO/TC207 Chairman’s Advisory Group (CAG) Rotating Member（2017年～：2018年よりStrategic Leadership Group：SLGに改名）
  
• ISO/TC207/SC7（Greenhouse gas and climate change management and related activities）
  - ISO/TC207/SC7/WG15（ISO 14068: Carbon neutrality）エキスパート（2020年～）
  - （一社）産業環境管理協会、ISO/TC207/SC7対応国内委員会委員長（平成15年度～）
  - （一財）日本規格協会、環境管理規格審議委員会委員（平成22年度～）
  - （一財）日本規格協会、ISO/TC207戦略諮問委員会委員（平成28年度～）
  - （一社）産業環境管理協会、気候変動適応モニタリング及び評価（M&E）検討委員会委員長（2021年度～）
  - （一社）産業環境管理協会、気候変動適応対応分科会委員長（2021年度～）
  
• ISO/TC17/WG21（Calculation method for CO2 emission intensity at steel production sites）
  - ISO/TC17/SC21 Committee Manager（2023年度～）
  - 日本鉄鋼連盟、鉄鋼CO2・GHG関連規格対応委員会委員長（2017年度～）
  - 日本鉄鋼連盟、環境規格三者委員会委員（2018年度～）
  
• ISO/TC265（Carbon dioxide capture, transportation, and geological storage）
  - (一財)エネルギー総合工学研究所、ISO/TC265国内審議委員会Q&V･クロスカッティングイッシューWG委員（平成24年度～）
• ISO/TC322（Sustainable finance）
  - ISO/TC322/WG2（Terminology）エキスパート（2022年）
  - （一社）日本規格協会、ISO/TC322国内委員会委員（2019年～）
  - （一社）日本規格協会、ISO/TC322/CAG対応分科会委員（2021年度～）
• ISO/TC292/WG5（Community resilience）
  - ISO 22366 “Security and resilience – Energy resilience – Framework and principles”, Convenor（2022年～）
  - （一社）日本規格協会、ISO/TC292/SG4国内委員会委員（2022年～）

1. 資源エネルギー庁／環境省、温対法に基づく事業者別排出係数の算出方法等に係る検討会委員
  （平成18年度～、平成30年度座長代理、令和元年度より座長）
2. 資源エネルギー庁、水素・燃料電池戦略ロードマップ評価WG委員（令和元年度～）
3. 経済産業省、世界全体でのCN実現のための経済的手法等のあり方に関する研究会委員（令和2年度～）
4. 資源エネルギー庁、メタネーション推進官民協議会委員（令和3年度～）
5. 環境省、温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法検討会委員長代理（令和3年度～）
6. 資源エネルギー庁、総合資源エネルギー調査会省エネルギー・新エネルギー分科会水素政策小委員会委員（令和4年度～）
7. 資源エネルギー庁、合成燃料(e-fuel)の導入促進に向けた官民協議会環境整備WG（令和4年度～）
8. 資源エネルギー庁、温対法に基づくガス事業者及び熱供給事業者別排出係数の算出方法等に係る検討会座長（令和5年度～）
9. 経済産業省、産業競争力強化及び排出削減の実現に向けた需要創出に資するGX 製品市場に関する研究会座長（令和5年度）
10. 環境省、中央環境審議会水環境・土壌農薬部会海底下CCS制度専門委員会委員（令和5年度）
11. NEDO、バイオジェット燃料生産技術開発事業実証を通じたサプライチェーンモデルの構築、BECCSを活用したガス化FT合成プロセスによるSAF製造技術のビジネスモデル検証推進委員会委員（令和5年度）
12. NEDO、研究評価委員会競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業／大規模水素サプライチェーンの構築に係る技術開発SG審査委員会委員（令和5年度）
13. NEDO、研究評価委員会「水素社会構築技術開発事業／Ⅰ・Ⅲ」（中間評価）制度評価分科会委員（令和5年度）
14. NEDO、研究評価委員会「水素利用等先導研究開発事業」（終了時評価）分科会委員（令和5年度）
15. 埼玉県、地球温暖化対策の検討に関する専門委員会委員（平成20年度～平成25年度、令和元年度～）
16. 埼玉県、目標設定型排出量取引制度等検討小委員会委員（委員長：平成20年度～）
17. 埼玉県、トップレベル審査委員会委員（平成24年度～）
18. 川崎市、低CO2川崎ブランド等推進協議会審査部会委員（平成28年度～）
19. （一財）新エネルギー財団、新エネルギー大賞審査委員会委員（平成20年度～）
20. （公財）日本適合性認定協会、GHG技術委員会委員（委員長：平成22年度～）
21. （公財）日本適合性認定協会、温室効果ガス認定委員会委員（平成30年度～）
22. エネルギー・資源学会企画委員会委員（平成30年度～）、エネルギー政策懇話会世話人（令和3年度～）
23. （公社）日本港湾協会、千葉県「銚子市沖海域」海洋再生可能エネルギー発電設備整備促進区域に関する協議会構成員（令和元年度～）
24. （公社）日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（青森南）構成員（令和2年度～）
25. （公社）日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（新潟県村上市及び胎内市沖）構成員（令和3年度～）
26. （公社）日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（山形県遊佐町沖）構成員（令和3年度～）
27. （公社）日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（千葉県いすみ市沖）構成員（令和3年度～）
28. 電力広域的運営推進機関（OCCTO）、将来の電力需給シナリオに関する検討会委員（令和5年度～）

• UNFCCC, The Joint Implementation Supervisory Committee (JISC)
  - Alternate Member（2005年12月～2009年1月）
  - Committee Member（改選：2009年1月～2011年1月）
  - Alternate Member（改選：2011年1月～2013年1月）
  - Alternate Member（改選：2013年1月～2015年3月）
  - Committee Member（改選：2015年3月～2015年9月）
  
• ISO TC207 SC7（GHGマネジメント）
  - ISO TC207 WG5（ISO 14064-1: Greenhouse gases -- Part 1: Specification with guidance at the organization level for quantification and reporting of greenhouse gas emissions and removals）エキスパート；2006年発行
  - ISO TC207 SC7 WG6（ISO 14065: Greenhouse gases — Requirements for greenhouse gas validation and verification bodies for use in accreditation or other forms of recognition）エキスパート；2007年発行
  - ISO TC207 SC7 WG3（ISO/TR 14069: Greenhouse gases -- Quantification and reporting of greenhouse gas emissions for organizations -- Guidance for the application of ISO 14064-1）エキスパート；2013年発行
  - ISO TC207 SC7 WG4（ISO 14064-1改訂）エキスパート；2018年発行（2013年～2018年）
  - ISO TC207 SC7 WG5（ISO 14064-2: Greenhouse gases -- Part 2: Specification with guidance at the project level for quantification, monitoring and reporting of greenhouse gas emission reductions or removal enhancements 改訂）Convener；2019年発行（2013年～2019年）
  - ISO TC207 SC7 JWG1 with ISO/TC207/SC1（ISO19694-1）エキスパート（2017年5月～2021年度）
   *（一社）産業環境管理協会、ISO/TC207/SC4、SC7、WG11共同作業部会（JWG)委員（2019年）
  
• ISO TC17 （Steel）
  - WG21 Convener（2009年～2014年）
   * ISO 14404-1: Calculation method of carbon dioxide emission intensity from iron and steel production -- Part 1: Steel plant with blast furnace
  （2012年発行）
   * ISO 14404-2: Calculation Method for CO2 emission Intensity at steel production sites -- Part 2: Steel plant with electric arc furnace (EAF)
  （2012年発行）
   * 日本鉄鋼連盟、TC17/WG21対応国内委員会委員長（2009年度～2014年度）
  - ISO/TC17/WG24 (ISO 20915) Convener（Life Cycle Inventory Calculation Methodology for steel products）(2015年～2019年)（2019年発行）
   * 日本鉄鋼連盟、循環型社会のリサイクル特性を評価したLCA手法に関する国際標準化専門委員会委員長（2015年度～2019年度）
  - ISO/TC17/WG26 (ISO 14404-3) Convener（Guidance for Using ISO 14404 Family）(2017年発行)
  - ISO/TC 17/SG 2 "Studying the scope of PWI 13055 (Guidelines for promoting comprehensive energy efficiency and conservation measures in steel plants)" Convener（2022年度）
• ISO TC301（Energy management）
  - (一財)エネルギー総合工学研究所、ISO/TC242・TC257国内審議委員会委員（平成24年度～27年度）
  - (一財)エネルギー総合工学研究所、ISO/TC301（エネルギーマネージメント・省エネルギー量）国内審議委員会委員（平成28年度～令和3年度）
• ISO TC322（Sustainable Finance）
  - ISO/TC322/AHG（Terminology）エキスパート（2019年～2020年）
  - 経済産業省、TC322サステナブルファイナンス国内勉強会委員（平成30年度）
  
• ISO TC292（Security and Resilience）
  - ISO TC292/PWI on Energy resilience, Project leader（2021年 ～ 2022年）


• 環境省、「温室効果ガス排出量算定方法検討会　エネルギー・工業プロセス分科会」委員（平成12年度～平成14年度）
• 経済産業省、「産業構造審議会環境部会地球環境小委員会、市場メカニズム専門委員会」委員（平成13年度～平成18年度）
• 経済産業省「産業構造審議会環境部会地球環境小委員会、将来枠組み検討小委員会」委員（平成15年度～平成17年度）
• 環境省「中央環境審議会地球環境部会気候変動に関する国際戦略専門委員会」委員（平成16年度～平成19年度）
• 資源エネルギー庁「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会RPS法評価検討小委員会委員
  （平成17年度、平成21年度、平成23年度）
• 中国経済産業局「中国地域におけるエネルギー環境対策のあり方調査検討委員会委員（平成17年度）
• 産業構造審議会産業技術環境分科会地球環境小委員会鉄鋼WG委員（平成17年度～平成30年度）
• 産業構造審議会産業技術環境分科会地球環境小委員会資源・エネルギーWG委員
  （平成24年度～平成30年度：平成28年度より委員長）
• 産業構造審議会産業技術環境分科会地球環境小委員会製紙・板硝子・セメント等WG委員
  （平成24年度～平成30年度：平成29年度より委員長）
• 中央環境審議会地球環境部会低炭素社会実行計画フォローアップ専門委員会委員（平成27年度～平成30年度）
• 経済産業省、エネルギー使用合理化高効率抄紙技術開発等評価検討会委員（平成18年度～平成22年度）
• 資源エネルギー庁「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会グリーンエネルギー利用拡大小委員会」委員（平成19年度～20年度）
• NEDO、京都メカニズムクレジット取得事業等事業評価委員会委員（平成19年度～平成27年度）
• 環境省、オフセット・クレジット（J-VER）認証運営委員会委員（平成20年度～平成25年）
• 環境省、自主参加型国内排出量取引制度CA委員会委員（平成20年度～平成23年度）
• 経済産業省、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等に関する調査・研究会委員（平成22年度）
• 経済産業省、国際人材活用型国際標準化推進事業有識者会合委員（平成22年度～23年度）
• 経済産業省、サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等に関する調査・研究会グローバル対応分科会委員（平成23年度）
• 農林水産省、土地改良事業の費用対効果分析に関する検討会委員（平成23年度）
• NEDO二国間クレジットFS調査（コンビニエンスストア・エコ店舗化プロジェクト）検討委員会委員
  （NTTデータ経営研究所、平成23年度～平成24年度）
• 経済産業省、LCAの政策活用に関する国際ワークショップ委員（平成24年度）
• 環境省・経済産業省、新しいクレジット制度準備委員会委員（平成24年度）
• 環境省、気候変動「2020年以降の将来枠組み」に関する検討会委員（平成24年度）
• 経済産業省、自主行動計画の総括的な評価に係る検討会オブザーバー（平成25年度～平成26年度）
• 経済産業省、長期地球温暖化対策プラットフォーム「国内投資拡大タスクフォース」委員（平成28年度）
• NEDO、地球温暖化対策技術普及展開事業（事後評価）分科会委員（平成29年度）
• 経済産業省、グローバル・バリューチェーン貢献研究会委員（平成29年度）
• 経済産業省、環境価値調査に関する勉強会委員（平成29年度）
• 経済産業省、我が国企業による国際的な気候変動イニシアティブへの対応に関する研究会委員（平成30年度、令和元年度、令和２年度）
• 環境省、温暖化対策法施行状況検討会委員（令和2年度）
• 環境省、地球温暖化対策の推進に関する制度検討会委員（令和2年度）
• NEDO、「民間主導による低炭素技術普及促進事業」評価分科会委員長（令和2年度）
• 経済産業省、CCS制度設計・環境整備に係る検討会委員（令和2年度）、CCS長期ロードマップ検討会委員（令和3年度～）、
  CCS事業コスト・実施スキームWG（令和4年度）
• 資源エネルギー庁、メタネーション推進官民協議会CO2アカウントに関するタスクフォース委員（令和3年度）、
  国内メタネーション事業実現タスクフォース（令和4年度）、海外メタネーション事業実現タスクフォース（令和4年度）
• 環境省、環境と調和したCCS事業のあり方に関する検討会（令和4年度）
• NEDO、研究評価分科会「クリーンエネルギー分野における革新的技術の国際共同研究開発事業」委員（令和4年度）
• JOGMEC、CO2-EOR CCSガイドライン、LNG・水素・アンモニアGHG、CIガイドライン策定に係る検討会委員（令和4年度）
• NEDO、NEDO国家プロジェクト「水素社会構築技術開発事業／Ⅰ・Ⅲ（制度中間評価）」評価制度委員会委員（令和4年度）
• NEDO、「競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業」（研究開発項目Ⅰ）2023年度第１回公募採択審査委員会委員長
  （令和4年度～令和5年度）
• NEDO、グリーンイノベーション基金事業／大規模水素サプライチェーンの構築／水素発電技術（高混焼）を実現するための技術の確立審査委員会委員
  （令和5年度）


• 東京都、地球温暖化対策計画書制度に係る評価専門委員会委員（平成17年度～平成19年度）
• 東京都、削減義務実施にむけた専門的事項等検討会委員（平成20年度～平成29年度）
• 東京都、都内中小クレジットの認定基準等の検討委員会委員（平成20年度）
• 東京都、優良特定地球温暖化対策事業所の認制度に係る審査委員会委員（平成23年度～平成30年度）
• 埼玉県、再生可能エネルギー活用専門委員会委員（平成23年度）
• 青森県、自然エネルギー活用ビジネスモデル検討委員会委員（平成20年度）
• 川崎市、温室効果ガス排出量域外貢献算定手法検討委員会委員（平成22年度～平成23年度）
• 新宿区、環境基本計画策定専門部会委員（平成22年度～平成24年度）
• 横浜市、ブルーカーボン専門部会委員（平成23年度）
• 川崎市、川崎メカニズム検討委員会委員（平成24年度～平成27年度）
• 東京都、再生可能エネルギー拡大検討会委員（平成26年度）
• 埼玉県、目標設定型排出量取引制度に係る調査・検討業務審査委員会委員（平成30年度）
• 埼玉県、地域特性に応じた課題解決型まちづくり方策検討調査業務に係る委託先候補選定委員会委員（令和2年度）
• 埼玉県、埼玉版スーパー・シティプロジェクト有識者会議委員（令和2年度）
• 埼玉県、彩の国埼玉中小企業CO2削減大賞審査委員会委員（令和3年度）
  その他多数


• (財)広域関東圏産業活性化センター（GIAC）、グリーン電力基金委員会委員（平成12年度～平成22年度）
• (財)省エネルギーセンター、省エネコンテスト・ワーキンググループ委員会委員（平成11年度～19年度）
• (財)地球産業文化研究所（GISPRI）、排出削減における会計および認定問題研究委員会委員（平成13年度）
• (財)地球産業文化研究所（GISPRI）、経済発展と地球温暖化問題の国際合意形成研究委員会委員（平成13年度）
• 東京商工会議所、環境問題に関する経済的手法研究会委員（平成13年度）
• (財)地球産業文化研究所（GISPRI）、ISO14064への対応と活用の可能性・方向性に関する調査研究委員会委員
  （委員長：平成17年度）
• (財)地球産業文化研究所（GISPRI）、エネルギー技術開発普及促進に係る調査研究委員会委員（平成18年度）
• (財)地球産業文化研究所（GISPRI）、中小事業者の温暖化対策の促進に関する調査研究委員会委員
  （委員長：平成18年度）
• (財)地球環境産業技術研究機構（RITE）、プログラム研究部会委員（平成18年度～平成21年度）
• (財)地球環境産業技術研究機構（RITE）、CO2固定化・有効利用技術検討委員会委員（平成18年度～平成21年度）
• 全国中小企業団体中央会、中小企業CO2排出削減事業計画策定支援マニュアル作成委員会委員（委員長：平成20年度）
• (財)産業環境管理協会、カーボンフットプリント制度国際標準化対応国内委員会委員（平成20年度～平成25年度）
• (財)新エネルギー財団、グリーンエネルギーパートナーシップ幹事会メンバー（議長：平成20年度～令和3年度）
• (株)日本政策金融公庫　国際協力銀行（JBIC）、J-MRVアドバイザリー・コミッティー委員（平成22年度～ 平成24年度）
• （社）LPガス振興協会、石油ガス流通・販売業経営実態調査委員会委員（平成22年度～平成24年度）
• （公財）日本海事センター、海事産業からの環境影響物質の排出量算定制度に関する調査委員会委員
  （委員長：平成24年度）
• （公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）、長期的な地球温暖化対策に向けたモデル分析検討会委員（平成28年度）
• （一社）日本経済団体連合会21世紀政策研究所、「カーボンプライシング研究会」委員（平成28年度～令和元年度）
• （一財）日本品質保証機構、「グリーンエネルギー認証諮問委員会」委員（平成30年度）
• 新エネルギー財団企画委員会委員（平成30年度～令和4年度）
• 公益社団法人日本港湾協会、千葉県「銚子市沖海域」海洋再生可能エネルギー発電設備整備促進区域に関する協議会委員（令和元年度～現在）
• 公益社団法人日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（青森南）委員（令和2年度～現在）
• 公益社団法人日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（新潟県村上市及び胎内市沖）委員（令和3年度～現在）
• 公益社団法人日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（山形県遊佐町沖）委員（令和3年度～現在）
• 公益社団法人日本港湾協会、再エネ海域利用法9条に基づく協議会（千葉県いすみ市沖）委員（令和3年度～現在）
• 日本エヌ・ユー・エス（株）、「コンビナートモデル及びカーボンネガティブモデルにおける CO2 分離・回収、集約利用に関する技術調査」に係る有識者委員会（令和3年度）
  その他多数

主な執筆論文

• 天野茂、工藤拓毅: 景気循環とエネルギー需要、 エネルギー経済、18-7 (1992)、 2-15
• 工藤拓毅、 石野友夫、短期エネルギー需要動向をどうみるか －1991年度実績の分析とその意味するもの－、 エネルギー経済、18-11 (1992)、2-17
• 工藤拓毅、大規模停電の社会活動における影響調査：上水道に及ぼす停電の影響を中心として、水道, 39-7 (1994)、 1-10
• 工藤拓毅、生活行為からみた家庭でのエネルギー消費と省エネルギー、第10回エネルギーシステム・経済コンファレンス講演論文集 (1994)
• 藪下義文、工藤拓毅, 藤田和男, 中国のエネルギー需給の実態と将来展望（前・中・後編）：中国での「油断」の可能性、石油開発時報 107-109 (1995)
• 工藤拓毅、戦後50年の家庭生活とエネルギー消費 －その変遷と将来展望－、 エネルギー経済, 22-7 (1996)、2-16
• 工藤拓毅、米国の酸性雨プログラムとSO2排出権取引システム、動力、48-249 (1998)、9-18
• 工藤拓毅、米国におけるグリーン・パワー・マーケティングの動向と日本への導入における課題、第16回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集、 (2000), 439-444
• 工藤拓毅, 環境税を巡る動向：論点と今後の取り組み、ENERGY、33-11 (2000)、22-25
• 工藤拓毅、京都メカニズムと石炭利用拡大の可能性、太平洋エネルギー協力会議（SPEC）論文集、 (2001)、61-72
• 工藤拓毅、温室効果ガス排出量抑制対策の現状と今後の取り組み、日本エネルギー学会誌、 80-9 (2001)、801-806
• 工藤拓毅、 COP6再開会合の結果と今後の展望、エネルギー経済、27-4 (2001)、1-14
• 工藤拓毅、地球温暖化対策としての京都メカニズムの重要性、－メカニズム活用のための課題と今後の展望－、エネルギー経済、 28-2 (2002)、 1-11
• 小川芳樹、工藤拓毅、太田完治、大木祐一、斎藤晃太郎、LCA的視点からみた鉄鋼製品の社会における省エネルギー貢献に係る調査、 エネルギー経済、 28-4 (2002)
• 工藤拓毅、 IT化の進展にともなうエネルギー消費形態への影響評価、動力、 52-259 (2002)、43-51
• 大木祐一、 佐々木宏一、斎藤晃太郎、工藤拓毅、木質バイオマス発電導入のための課題調査 －岩手県遠野市におけるケーススタディ－、エネルギー経済、 29-4 (2003)、 128-152
• 中茎伸一、工藤拓毅、 日本における再生可能エネルギー導入策の論点 －日本版RPS制度の効果と影響、そして課題－、エネルギー経済、 29-4 (2003)、 101-114
• 田中加奈子、 佐々木宏一、工藤拓毅、 効率化技術による二酸化炭素削減ポテンシャルの部門別評価 －地球温暖化の国際枠組み構築のための評価指標の検討－、エネルギー経済、31-4 (2005)、 61-81
• 工藤拓毅, 気候変動問題の将来枠組みに関する論点と今後の展望：Discussion points and prospects of the post-Kyoto regime negotiation, 動力, 55 (2005), 1-9
• 金星姫、工藤拓毅, 地球温暖化防止政策としての自主協定の評価 : オランダ、ドイツ、イギリスの事例研究：Analysis of Voluntary Agreements to address climate change in the EU, エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集、セッション24, (2008), 9-12
• 工藤拓毅、加速するCarbon Standardization（炭素標準化）、CEAR, 31 (2008)、 3-10
• 工藤拓毅、日本における「グリーン・ニューディール」を考える、環境Risk Review、13 (2009)
• 工藤拓毅、カーボン・アカウンティングの国際規格・基準化の動向と気候変動対策での役割・課題, 関西学院大学産研論集、39 (2011)、35-42
• 周夏露、工藤拓毅、 田中鈴子、 中国における省エネルギーの動向分析 －家電及び設備のエネルギー消費効率基準＆ラベリング制度の事例、エネルギー経済、37-4 (2011)、42-46
• 柳美樹、 工藤拓毅、 柳下正治、気候変動問題の意思決定プロセスに係る「専門家」の役割：ステークホルダー会議を事例として、 日本エネルギー経済研究所HP、 (2012)
• 工藤拓毅、 分析事例からみた短期エネルギー需給予測の活用、経済セミナー、 669 (2013)、 32-37
• 工藤拓毅、地球温暖化対策における国際標準化の役割に関する一考察、第31回エネルギー・資源学会コンファレンス発表資料、 (2015)
• 工藤拓毅、電力自由化・FIT（固定価格買取制度）とグリーン電力、エネルギー・資源、36-4 (2016)、41-45
• 工藤拓毅、カーボンアカウンティング（温室効果ガス排出量の算定）に係る国際標準規格開発（ISO/TC207/SC7）の動向、 電機、No. 789 (2017)、 4-9
• 工藤拓毅、パリ協定実施に向けたカーボンプライシングに関する一考察、エネルギー・資源、Vol. 38 No. 5（2017）、16-21

著書

• エネルギー産業研究会編著（分担執筆）、「石油危機から30年、第3章　地球温暖化とエネルギー」、エネルギーフォーラム、pp.86-110、2003年12月
• 澤昭裕、関総一郎編著（分担執筆）、「地球温暖化問題の再検証・・・ポスト京都議定書の交渉に向けて、第３章 エネルギー需給構造からみた各国の交渉ポジション分析」、東洋経済新報社、2004年2月
• 藤井良広編著（分担執筆）、「カーボン債務の理論と実務 『第10章 ISOとカーボン基準化（Carbon Standardization）』、中央経済社、2009年12月
• 木船久雄、他編著（分担執筆）、「低炭素社会のビジョンと課題 『第6章 低炭素化社会の基準・標準と日本の取り組み』」、晃洋書房、2010年12月
• 上野貴弘、本部和彦編著（分担執筆）、「狙われる日本の環境技術、第5章 高効率インバータ・エアコンの国際市場開拓の可能性とエネルギー効率基準・ラベリング制度の役割」、エネルギーフォーラム、pp.177-208、2013年2月

所属学会

• エネルギー・資源学会
• 環境経済・政策学会
• 国際エネルギー経済学会（International Association for Energy Economics）

その他

＜教職経験＞
• 1999年10月～2009年3月：麻布大学環境保健学部、非常勤講師（資源・エネルギー論）
• 2004年4月～2019年7月：東京大学新領域創成科学研究科環境学専攻、非常勤講師（環境経済学）
• 2006年4月～2007年7月：東京大学公共政策大学院、非常勤講師（環境経済学）
• 2018年4月～現在：麻布大学生命・環境科学部環境科学科非常勤講師（資源エネルギー環境論）

＜受賞＞
• 平成28年度　工業標準化事業表彰・産業技術環境局長表彰（国際標準化貢献者表彰）
• 令和3年度　産業標準化事業表彰経済産業大臣表彰
• エネルギー・資源学会第12回学会貢献賞